カーリースはカスタム可能？勝手に改造した時の罰則や注意点を解説

カスタムNGのリース会社がほとんど

ほとんどのカーリース会社では、リース契約の規約により車両のカスタムが禁止されています。なぜなら、リース車が会社の所有物であるため、無断での改造がリース車の価値を損なうリスクを避けるためです。

たとえば、改造を施すと、車両の再販売価値が大きく下がり、リース会社が経済的損失を被ることになります。そのため、契約では明確にカスタムを禁止する項目が設けられていることが一般的です。

純正オプションでのカスタムなら可能

カーリース車においては、メーカーの提供する純正オプションに限りカスタムが許可されるケースがあります。純正オプションは車両の保証範囲内で提供されるため、車両の安全性や品質を損ねるリスクが低いです。

たとえば、純正のエアロパーツや車載システムのアップグレードは、リース会社で容認されている場合があります。純正オプションによっては車の機能性を向上させる可能性があり、車の価値を維持するのに役立ちます。

原状回復できるなら容認される場合もある

原状回復が可能であれば、リース車のカスタムが認められる場合があります。リース会社によっては、リース期間が終了した際に車を元の状態に戻せれていれば、一時的なカスタムを許可しているのです。

たとえば、取り外し可能なカーアクセサリーやボルトオンで取り付けられるカスタマイズ方法があります。原状回復が可能であれば、利用者は自身の個性を車に表現しつつ、契約終了時には元の状態で返却することが可能です。

違約金の支払いが発生する

リース契約を無視してカーリース車に不許可のカスタムを施した場合、多額の違約金が課せられます。たとえば、リース車に加えられた変更が元に戻せない場合や、車の市場価値に悪影響を与えた場合に支払いを求められます。

違約金の額は改造の範囲によって異なりますが、数万円〜数十万円が相場です。エンジンのカスタマイズや車のパーツの大幅な改造は、高額な違約金が科される原因となります。

車の買取を求められる

カスタムが著しくリース車の条件を変更してしまった場合、リース会社は契約者に対し車の買取を求めることがあります。改造によって、車がリース会社の再販市場で通常の価値を持たなくなった場合に取られる罰則です。

たとえば、非合法の改造を施した場合や車体の大幅な構造変更を行った場合に買取を求められます。車の買取を行うことで、リース会社は車両の処分責任を契約者に移し、損失を回避する施策を行います。

タイヤやホイールのはみ出し

タイヤやホイールが車体からはみ出る改造は、交通法規により違法行為です。他の車両や歩行者に対する危険性を増すため、多くの地域で厳しく制限されています。

たとえば、タイヤが車のフェンダー外に出れば泥はねや小石が飛び散りやすくなり、事故の原因となる場合があります。違法改造に対する罰則は、修正命令から罰金、さらには車両の使用停止命令に至ることが多いです。

マフラーの取り外し

マフラーの取り外しや改造は排気システムの安全基準に違反するため、違法とされることが一般的です。排気音を増幅させる改造マフラーは、騒音公害を引き起こし、地域の騒音規制法に抵触します。

たとえば、市販されているスポーツマフラーを装着すること自体が、規制対象となる可能性が高いです。マフラーの取り外しも、罰金や車検の非適合通告が含まれる場合があります。

ミュージックホーンの変更

車用のミュージックホーンの変更は、一般的に道路交通法で禁止されています。ミュージックホーンは法律で決められた周波数があり、特定の音量や音調を超えると不正改造となる可能性が高いです。

変更後のホーンが違法行為に該当してしまうと、取り締まりの対象となります。違反が確認された場合、車両の持ち主には罰金が科される場合があります。

着色フィルムの貼り付け

自動車の窓ガラスに対する着色フィルムの貼り付けも、ある一定の条件下で違法となるため注意が必要です。フロントウィンドウや運転席側の窓に過度に濃いフィルムを施すと、視界を妨げるとして多くの地域で規制されています。

法的に許可されている透明度を下回るフィルムを使用した場合、警察による摘発対象となり、違反者は罰金を支払う義務があります。

ヘッドライトの変更

ヘッドライトを非純正のものに変更する行為も、特定の基準を満たさない限りは違法行為です。光量が国の安全基準を超えると他のドライバーの視界を妨げる可能性があるため、法的に禁止されています。

ヘッドライトの改造が原因で事故を起こした場合、法的責任を負う可能性があります。違法改造とみなされたヘッドライトの使用には、修正命令や罰金が科されることが一般的です。

カスタムしても良いかリース会社に確認する

カーリース車をカスタムする前には、必ずリース会社の許可を得る必要があります。確認作業は契約違反を避け、法的問題や経済的負担を防ぐためにも不可欠です。

リース会社によってはカスタムの範囲や種類に関する規約を設けており、許可される改造は契約に基づいて厳格に定められています。許可なく改造を行った場合、契約違反とみなされ、損害賠償請求や契約の解除を招く可能性があるため、利用時には注意しましょう。

改造によって車検に通らない場合もある

改造したカーリース車が車検基準に適合しない場合、車検を通過することができません。特に排気系統やライト、ホイールの改造は車検の際に厳しくチェックされる項目です。

車検に通らない改造を施すと、車両を使用できなくなるリスクの他に追加費用が発生します。たとえば、不適切な材質の窓フィルムや指定外の部品を使用したカスタマイズは、車検時に問題となりやすい改造です。

改造後は原状回復が必要になり、費用は数十万円に上る場合もあるため注意しましょう。